Ｐａｒｔ①初心者必見！水回りのリフォームの基本中の基本

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そろそろ水回りのリフォームをしたい。

でも、キッチン、お風呂、トイレ、洗面台など、どこから手をつけていいのだろう。

しかも、たくさんある設備機器の中から、どのような基準で選んで発注すればいいのかわからない…。

はじめてのリフォームなら、誰もが悩んでしまうのではないでしょうか？

 

 

何も知らないままで、リフォーム業者に相談するのも方法のひとつです。

しかし、できれば最低限の知識があった方が、話がしやすいのも事実です。

そこでオススメなのが、すべてを知ろうと思わないこと。押さえておきたいポイントだけを理解することです。

そうすれば、気持ちの負担も少なく、業者との打ち合わせもスムーズに進むでしょう。

そこでこの記事でご紹介するのが、水回りリフォームの「押さえておきたいポイント」です。

できるかぎりわかりやすく理解できるよう、簡単にまとめました。

ぜひ、ひと通り目を通していただき、これからの参考にしてください。

 

水回りのリフォームをする前に、必ずやっておきたいこと。

水回りのリフォームで、始めにしておくといいことは何だと思いますか？

ほとんどの方は、設備機器のショールームに行ったり、設備機器のカタログを集めて研究することを思い浮かべるでしょう。

決して間違いではありませんが、それ以前にしておきたいことがあります。

それは現在の水回りについて、不満や不便だと思うことをしっかりと書き出すことです。

 

たとえば、古くなったから新しいキッチンにしたい、という理由があったとします。

この場合、これまでの不便だったところに注意をしてみるのです。

「料理しているとき、子どもの様子が見えないのが気になる」「料理には専念できるけど、家族と話ができない」などです。

そのうえで、家族みんなで意見を出し合いながら、どのように水回りをリフォームしたいのかを決めるのです。

上記の例に対する意見なら、「子どもの様子を見守りながら料理をしたい」「家族みんなでワイワイ料理をつくりたい」などです。

このとき希望のリフォームには、優先順位をつけておくといいでしょう。これは予算を決めるときに役に立ちます。

自分たちが「こうしたい！」という目的をはっきりさせておけば、業者に対してもオーダーがしやすくなります。

また目先の設備機器の機能性やデザイン性に意識が向くことも防げます。

 

水回りのリフォームで覚えておきたい３つこと

１.　施工費用の目安を把握する。

水回りのリフォームは、一体どれくらいの費用になるのか。しっかりと把握しておくことが大事です。

もちろん設備機器の種類や工事内容によって費用は異なります。

しかし、大体の相場を知っておけば、予算を立てるときの基準になります。

 

リフォーム箇所	リフォーム内容	費用相場
キッチン	キッチンのみ変更	８０～１００万円
	キッチンの位置から変える場合	１２０～３００万円
お風呂	在来工法から在来工法へ	５０万円～
	在来工法からユニットバスへ	８０～３００万円
	ユニットバスからユニットバスへ	５０～１５０万円
洗面台	洗面台のみ交換	８万円～２５万円
トイレ	トイレのみ交換	５～５０万円
	トイレを交換し、内装を一新	５０～８０万円

 

キッチン、お風呂、洗面台、トイレの交換、内装工事…、これら水回り一式をリフォームした場合、約３００万円の費用がかかります。

間取りの変更がともなう場合には１，０００～１，５００万円（マンションの場合６００～８００万円）が相場と捉えましょう。
※上記費用はあくまでも目安です。各設備機器の費用等によって金額がかわります。

 

２.　水回りリフォームが何か所もあるなら、一気に施工する

水回りのリフォームが、キッチンや洗面所など数か所にわたる場合があります。

そんなときは、それぞれの工期をずらすより、一気にやってしまった方がお得になります。

［理由その１］
施工する工事内容が重複することがあるからです。

それが一気にリフォームすることで、２度かかる費用が１度で済むというわけです。

［理由その２］
キッチン、お風呂、トイレ、洗面台の４点セットなど、パッケージ商品として販売している設備機器の業者がいます。

そこでこれらパッケージ商品を利用したり、何点かいっしょに購入した方がお得になるケースがあります。

 

３.　最大限に「優遇制度」を活用する

水回りをお得にリフォームするなら、「補助金制度」や「税金の優遇制度」を使わない手はありません。

以下に紹介したのは、ほんの一例です。この他にも国や地方自治体の補助金があります。

■補助金の一例

補助金の対象となる工事

介護リフォーム	最大２０万円まで９割補助（実質の最大支給額１８万円）が受けられます。 ＜支給対象の工事内容＞ 手すりの取付け、段差の解消、滑りの防止及び移動の円滑化等のための床又は通路面の材料の変更、引き戸等への扉の取替え、洋式便器等への便器の取替え、その他前各号の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修 介護保険を活用した介護リフォームについては、厚生労働省のＨＰをご覧ください。
省エネ設備	地方自治体によっては、太陽光発電システム、ヒートポンプ給湯器などの設置工事に 補助金が支給されるケースがあります。 ※補助金制度の有無および内容については、各自治体にお問い合わせください。

■税金の優遇制度

住宅ローン減税	年末借入残高の１％が１０年間にわたり控除されます。 ※住宅ローン減税については、国税庁のＨＰにてご確認ください。

その他、省エネ・バリアフリーリフォームを対象とした「ローン型減税」、

耐震・省エネ・バリアフリーリフォームを対象とした「投資型減税」もあります。

 

 

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